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あなたは、１週間という短期間で、たった１万円を投資しただけで、約55万円儲けられる株式投資法があることをご存知だろうか。 つまり、１週間で約５５倍のリターン。
しかも、この投資では、最悪の場合でも最大損失額は、たかだか総投資金額に当たる１万円にすぎない。 もちろん、１０万円を投資したなら、「うそ－｣と、叫ぶかもしれない。
これは詐欺でもペテンでもない。 本当の話なのである。
期日（満期日、毎月第２金曜日）に当たる４日後の６月９日に、リターンにして約55倍というとんでもない利益をあげることができた。 日経平均株価が月曜日の終値15,680円から金曜日の寄り付きに14,454円まで、実に1,200円以上も急落したからである。
このような先見性のある投資家は、オプション満期日当日における寄り付きの日経平均株価として決定される清算値14,454円を、権利行使価格の15,000円で売る権利を行使して、差額分546円の利益をえた。 日経225オプションの取引単位は１，０００なので、実際の利益は、この差額分546円を1,000倍した約55万円ちなみに､15,000円よりも500円高い権利行使価格15,500円で日経225を売る権利（プット）を、同じように2006年６月第２週月曜日の終値で買った投資家は、のであった。

これも１０倍を超えるリターンとなった。 実は、この日本株急落の背景には、バーナンキFRB議長が、インフレ懸念を理由に利上げ姿勢を強めたことがあった。
世界の株価が、米国政策金利の上昇懸念を嫌気して、同時に急落を開始した。 日本株も例外ではいられなかった。
いわゆるバーナンキ・ショックの余波が日本にも押し寄せたからだ。 このような株式市場の大変動は決して例外ではない。
１日で世界の株価が、１２回のオプション精算月のうち、例年、一度ならず発生する確率がある。 たとえば、我々の記憶に新しい2007年２月下旬における「中国発の春のミニ・ショック｣、2005年８月の衆議院解散を受けた株価急騰（３日で約500円の株価急騰）や2004年５月における米FRBの政策金利引き上げ開始による株価急落（１日で約６％の株価急落）等を思い起こしてほしい。
このような市場の「びっくり仰天｣を上手に利用すれば、日経225オプション市場で、ローリスク・ハイリターンという夢のような投資成績を実現させることは不可能ではない。 念のために繰り返すが、これは、ハイリスク・ハイリタト・マネー（賢い投資家）による究極の合理的投機法といってもよいだろう。
いずれにしても、投資家が最大限こうむる損失金額はオプションの買い代金である高々１万円にすぎない。 たしかに、すべてのオプションの教科書には、すべてを失うことになる｡｣と書いてある。
これをハイリスクと呼べるのだろうか。 高々１万円を失うリスクなのだから、これをハイリスクといえば鬼が笑うというものだろう。
このように、乱高下相場が特徴となった2006年の株式市場にあっても、株価変動率の増大を利用して、損失どころか、かなりの利益をあげることができた投資法が存在する。 これこそが、日経225オプションと同先物を中心としたデリバティブ取引の持つ醍醐味なのである。
しかも、それだけではない。 デリバティブ取引（先物・オプション等の派生金融商品）は、短期における合理的なスペキュレーション（投機）にも利用できるが、投資家がすでに保有する現物株ポートフオリオ（複数株からなるポジション）の下振れリスクをヘッジするためにも使える。

ポートフォリオ・インシュアランス（指数先物を売ることで現物株ポートフォリオに下振れリスクの保険をかけること）やプロテクティブ・プット（現物株とプットの組み合わせによる下振れリスクの限定）と呼ばれるものがこれだ。 つまり、オプションや先物を上手に利用することで、相場の乱高下に対するつまり、デリバティブ投資を理解し、それを上手に実践すれば、あなたの短期、中期、そして長期にわたる株式投資パフォーマンスを格段に向上させることが期待できる。
結局、投資の世界ではリスクはつきもの。 当面、投資のリスクが小さくなることは期待しがたいだろう。
地政学的リスク等は、事前の予想が不可能といって過言ではない。 ７月下旬には突如として米国初サブプライム・ローン(質の低い住宅ローン問題）・ショックが世界の金融市場を驚惜震憾させた。
つまり、リスクは突然やってくる。 供給制約による石油ショックが再来する可能'性でさえ、だれも完全には否定できない。
1970年代の石油危機ではトイレット・ペーパーの買い占めが起こったが、2007年には銅やアルミなどの鉱物資源関連商品の連続盗難事件まで起きているというご時勢だ。 そうであれば、リスクを前向きにとらえることで、それをむしろ逆手にとることができないのだろうか。
つまり、ピンチをチャンスに変える発想の転換や、逆転の投資法が、今求められているのだ。 ぜひ、あなたも、本書をもとに投資の世界のフロンティアといわれる、主としてオプションと先物からなるデリバティブの世界に挑戦してみようではないか。
あなたの投資戦略と戦術が、高度に進化することは間違いないだろう。 あなたの投資リターンが格段に向上し、リスクを大きく削減させることも可能となることだろう。

少なくとも、デリバティブによるリスク・ヘッジ法を知れば、投資家にとつていざというときの緊急避難法を確保することができる。 読者の安心度が増すことは間違いない。
「良く食べられて、良く眠れる｣投資家になるために、投資の最先端といってもよいデリバティブの世界へと旅立とうではないか。 近年、日経225先物やオプション等デリバティブ（派生金融商品)の人気が爆発的に伸びている。
大阪証券取引所によれば､2006年の日経225先物とオプションの取引高は、前年の史上最高水準を大幅に上回ったらしい。 これまでデリバティブ取引の主役であった証券会社の自己売買部門、機関投資家やヘッジファンドに加えて、個人投資家も活発にデリバティブ売買に参加しているからだ。
なぜだろう？最近、株式投資のリスクが小さくないからだ。 特に、日本株のリスクは、日経225でみると年率約22％あり、TOPIXで計ると年率約25％も存在する。
つまり、コインの表が出れば、日本株は22％上昇するが、反対に裏が出れば22％も下落しかねない（正確にはこの範囲に日本株のリターンが収まる確率が約68％ということ)。 中国株やインド株などのエマージング市場ほどではないものの、米国株のリスクが年率約１７％に止まることを考えると、日本株のリスクは小さくない。
今後も日本株投資のリスクが大きく減退しない限り、リスクをヘッジ(回避）し、またリスクを積極的にテイク（利用）しようとする、個人投資家のニーズが増大していくことは疑いない。 ところで、金融市場ではグローバライゼーションがますます進展している。
あなたは、金融市場の最先端といわれるデリバティブの世界では、新商品開発等のイノベーションが世界中で次々と起こり、投資の世界のフロンティアが急拡大していることをご存知だろうか。 たとえば、デリバティブの世界の中心シカゴ・マーカンタイル取引所のケース教授とイエール大学のシラー教授とにより開発されたケース・シラー指数）が上場された。
米国では、今や、住宅バブル崩壊リスクを、先物取引でヘッジすることさえ可能な時代なのだ。


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